約20万ドルの改造に代わる、整備部隊の3Dプリント部品。米潜水艦が魚雷発射管から水中ドローンを送り出す
米大西洋潜水艦部隊が2026年8月24日、攻撃型原潜パサデナの魚雷発射管から市販の水中ドローン「Blueye X3」を送り出す試験を行った。発射管の中で通信線を海水から守る防水ハウジングは、陸上の整備部隊がFormlabsの3Dプリンターで設計・造形した。艦ごとに約20万ドルかかる一時改造を使わずに、ドローンとの通信を保てるようにした。
米海軍の大西洋潜水艦部隊（Commander, Submarine Force Atlantic）が、潜水艦の魚雷発射管から市販の小型水中ドローンを送り出す方法を試した。鍵になったのは、陸上の整備部隊が3Dプリンターで造った防水ハウジングだった。
米国防総省の広報配信サービスDVIDSに2026年10月2日に掲載された部隊の記事（9月9日付）によると、ロサンゼルス級攻撃型原潜USS Pasadena（SSN 752）の乗組員と陸上の支援部隊は8月24日、バージニア州ノーフォークで、Blueye Robotics製の遠隔操作型無人潜水機（ROV）「Blueye X3」を魚雷発射管から直接送り出す試験を行った。潜航中の潜水艦から、安く素早く水中捜索を行う方法を探る試みと位置づけている。
2026年8月24日、USS Pasadenaの魚雷発射管にBlueye X3を入れるマクラリー氏（U.S. Navy photo by MC2 Mailani Jones-Thornton／DVIDS）
発射管の中で、通信線を海水から守る
ROVはケーブル（テザー）で操縦器とつながる。発射管を海水で満たした状態で操縦するには、中の配線を守りつつ、ROVとの高速通信を途切れさせない防水の接続部が要る。
これを引き受けたのが、陸上の中間整備組織Shore Intermediate Maintenance Activity（SIMA）だ。記事によると、SIMAの積層造形チーム（SIMA Additive Manufacturing）が、Formlabsの大型樹脂3DプリンターForm 4LとRigid 10K樹脂で専用の防水ハウジングを設計・造形した。Rigid 10KはFormlabsがガラスを多く含む高剛性材料と説明するもので、引張弾性率は11GPa、用途として治具や型、寸法精度の要る最終部品を挙げている。
造形したハウジングに低電圧の配線を組み込み、ROVのテザーとつないだのはSIMAの2M Shopである。発射管の外側にも別の配線ハーネスを作り、複数の接続点を経ても信号がつながるようにした。ハーネスと操縦器の接続は、Blueye Roboticsの技術者が手伝った。
発射管の中でROVの接続部を守る3Dプリント製の防水ハウジング（U.S. Navy photo by MC2 Mailani Jones-Thornton／DVIDS）
写真のキャプションによると、ハーネスの作業には海軍水中戦センター（NUWC）キーポート部門の現地駐在員も加わった。乗組員、整備部隊、海軍の技術機関、メーカーが一つの部品の周りに集まった形だ。
ファイアコントロール・テクニシャンのデービッド・ベイカー2等兵曹は記事の中で、3Dプリンターで作ったものが実際に動き、乗組員の現実の問題を解いているのを見るのはやりがいがあると話している。チーフ・ファイアコントロール・テクニシャンのウィル・マクラリー氏は、今回の取り組みを「deckplate level」、つまり艦の現場レベルでの迅速な試作の概念実証だと位置づけた。
20万ドルと1,000ドルは、何を比べた数字か
チームは当初、Fiber Optic Penetratorと呼ばれる一時改造（Temporary Alteration）で、発射管の後部扉を通してROVと通信することを考えた。記事によると、この改造の取り付けには通常1隻あたり約20万ドルかかる。SIMAの積層造形チームは、この改造を入れずに通信を保てる方法を作った。
システムの中身は、部隊が保有するBlueye X3、標準的な低電圧配線、3Dプリントのハウジングの3つで、プロジェクトの費用は材料費と人件費を合わせて1,000ドル未満だった。ただし記事は、ROVを部隊が既に持っていたからこの金額になったと明記している。比べているのは「改造を入れる費用」と「改造を入れずに済ませた費用」で、ROVを含むシステム全体の価格差ではない。
メーカーの製品ページによると、Blueye X3は空中重量8.6kg、最大深度305m、テザーは最長300mで、350Wのスラスターを4基積む。ROVをこの深度で運用したのか、ハウジングがどの水圧まで耐える設計なのかは、記事にも写真のキャプションにも書かれていない。試験時に艦が潜航していたか、ROVを発射管へどう回収したか、試験を何回行ったかも示されていない。
発射管から出す無人機の先例と、小型ROVの使い道
発射管から無人機を出し入れする試み自体は、米海軍で先例がある。バージニア級原潜USS Delaware（SSN 791）は、2025年7月に終えた欧州方面への展開中に、無人潜水機（UUV）「Yellow Moray」（REMUS 600）を、前方展開中の潜水艦として初めて魚雷発射管から発進・回収した。
今回の出発点は、潜水艦部隊司令官だったロブ・ゴーチャー中将が始めた「Green Remora」プロジェクトだ。もとは潜水員が船体の警備点検や艦外装備の点検に使う道具を探すもので、その枠組みで大西洋潜水艦部隊が2台のBlueye ROVを導入した。部隊は、局所的な捜索・点検を安く行い、小さく試してから大きな用途に移すための道具と位置づけている。
運用に向けては、ROV操作の正式な資格基準（Personnel Qualification Standard、PQS）のカードを作成中で、乗組員は引き続き魚雷発射管の運用規定をすべて守るとしている。
HuRoC の視点
金額より目を引くのは、作り手の位置だ。部品を設計・造形し、配線を組み込んだのは艦隊を支える陸上の整備部隊で、乗組員のすぐ隣で20万ドル規模の改造の代わりを試せた。造形そのものの手間が小さくなるほど、何を作り、どこまで試すかを考える時間の比重が上がる。「考える8：作る2」への配分の変化が、軍の整備現場にも表れている。
米陸軍もピカティニー兵器廠に3Dプリンター50台超の拠点を開き、国防総省は軍需製造拠点へのロボット導入に資金を出している。大きな拠点で集約して作る流れと並んで、今回のように使う人のそばで一点物を作る流れも進んでいる。
一方、海中で使う部品には耐圧や繰り返し使用への信頼性の検証が欠かせず、今回の公表資料はその中身までは示していない。樹脂3Dプリントで治具や筐体を作る大田区などの町工場にとっても、どこまで検証して現場に出したのかは知りたいところだ。資格基準づくりが進めば、その一端が見えてくるかもしれない。
Blueye X3とともに写るマクラリー氏（左）とベイカー氏（U.S. Navy photo by MC2 Mailani Jones-Thornton／DVIDS）
出典
- Submarine Force Tests Torpedo Tube-Launched ROV（Commander, Submarine Force Atlantic／DVIDS） — 2026-09-09（掲載 2026-10-02）
- 同 写真：3Dプリント製防水ハウジング（DVIDS） — 2026-08-24
- 同 写真：配線ハーネスの作業（DVIDS） — 2026-08-24
- 同 写真：発射管へのROVの搭載（DVIDS） — 2026-08-24
- Delaware returns home from deployment（Submarine Readiness Squadron 32／DVIDS） — 2025-07-05
- Blueye X3（Blueye Robotics 製品ページ）
- Rigid 10K Resin（Formlabs 製品ページ）
- Form 4L（Formlabs 製品ページ）