ものづくり

堤防の階段を3Dプリンターで造る。岡山の荒木組が旭川の堤防工事で、現場の施工12日を2日に縮める

岡山市の総合建設会社・荒木組が、国土交通省岡山河川事務所の「令和7年度旭川内山下堤防整備工事」で、建設用3Dプリンターで造形した階段を据え付ける施工を実施すると発表した。従来工法で12日を見込んでいた階段の施工を2日とする計画で、型枠の組み立てやコンクリートの打設を現場から減らす。同社は前の堤防工事でも3Dプリンター製の「端止め」を使っている。

岡山市を流れる旭川の右岸で、堤防の高さと幅が足りない区間に盛土と護岸を足していく工事が続いている。国土交通省 中国地方整備局 岡山河川事務所が発注する「令和7年度旭川内山下堤防整備工事」(右岸8.2k〜8.5k付近)で、施工するのは岡山市に本社を置く総合建設会社、株式会社荒木組だ。

荒木組は2026年10月2日、この工事で建設用3Dプリンターで造形した階段を使う施工を実施すると発表した。従来工法なら12日を見込んでいた階段の施工を、2日で終える計画だという。

荒木組が過去の工事で3Dプリンターを使って施工した構造物(株式会社荒木組)

12日が2日に。現場から外れる「組む・打つ・外す」

リリースによると、荒木組は階段の施工方法を従来工法などと比べたうえで、3Dプリンターを選んだ。現場打ちのコンクリートで階段を造る場合、型枠を組み、コンクリートを流し込み、養生してから型枠を外す。段の形に合わせた型枠は手間がかかり、工程ごとに人も要る。3Dプリンター工法では、あらかじめ作った3次元データから階段を造形し、できあがった部材を現場へ搬入して据え付ける。

施工期間は従来工法の12日に対して2日を見込む。リリースは品質の確保、現場の人員と工程の削減、工期の短縮の3つの両立を狙いに挙げている。

数字の範囲は押さえておきたい。リリースによれば、従来工法の12日も3Dプリンター工法の2日も計画上の施工期間だ。プリンターでの造形や養生にかかる日数が含まれるかどうかは、リリースに書かれていない。リリースは10月7日に設置作業を報道向けに公開するとしていたが、10月14日時点で、設置後の実績値は公表されていない。

先に試したのは「端止め」。9日の準備が3時間に

荒木組が3Dプリンターを現場に持ち込むのは、今回が初めてではない。同社のWebメディア「ARAKIZM」は、約1年続いた前の旭川の堤防工事を率いた土木部の岡田所長への連載インタビュー(第4回、2026年4月)で、その経緯を伝えている。

造ったのは、大型ブロックの端部に施工する「端止め」と呼ばれる構造物だ。荒木組として初めての取り組みで、樹脂ではなく特殊なモルタルを層状に積み上げる。岡田所長はその様子を「生クリームを絞り出すように」と表現している。強度は通常のコンクリートと同等以上で、付着性や比重にも問題がないことを証明し、発注者の許可を得て使ったという。

所長が挙げた効果は速さと安全性だ。足場と型枠を組んで準備から施工まで9日ほどかかっていた作業が、3時間で終わった。足場の職人や大工が同時に入る場面がなくなり、ブロックを据え付けるのと同じメンバーで完結したという。単体では高く見えても、足場のレンタル費や人件費まで含めればトータルで利点がある、というのが所長の見立てだ。金額は示されていない。

きっかけは他社の採用現場を見に行ったことで、所長は、図面を見てどこに使えば効くかを見極めることが要るとも話している。

荒木組の過去の施工時における3Dプリンターでの造形の様子(株式会社荒木組リリースより)

造形はレンタルのプリンターで

ARAKIZMの特別編(2026年6月)によれば、荒木組は旭川の堤防工事で使う構造物の造形を、建機レンタルの西尾レントオールに依頼している。記事の中で西尾レントオールの担当者は、前年11月に導入したプリンターについて、レンタル機材としては全国でまだ1台しかないと説明している。同社の社員が顧客の現場へ出向いて造形を支えるか、自社の工場で造って納めるのが中心だという。

西尾レントオールは2025年11月26日、株式会社Polyuseが開発した建設用3Dプリンター「Polyuse One」のレンタルを始めると発表している。本体と同社の製作スペースを借りる「オフサイト方式」と、本体だけを顧客の製作スペースへ運ぶ「ニアサイト方式」の2通りがあり、造形できる大きさは最大で幅3m×奥行2.5m×高さ1.9mだ。設計データの作成と材料の購入はPolyuseにつなぐ。

特別編で所長は、造形はオペレーターと材料投入の2人でも回せると聞いているが、強度の管理や複雑な形では積層の具合を人の目で確かめる必要があり、造形後3日ほどで所定の強度が出ると話している。ただし、今回の階段をどの会社がどの機種で、どこで造形したのかは、10月のリリースには書かれていない。リリースに載った階段の写真は、Polyuseが提供した他社の施工事例だ。

建設用3Dプリンターで造った階段の他社施工事例(写真提供:株式会社Polyuse、荒木組リリースより)

浅野川橋と並べると見えるもの

建設用3Dプリンターで現場の工程を縮める例は、国の直轄工事でも積み上がってきた。2026年10月に取り上げた国道8号浅野川橋の耐震補強では、金沢河川国道事務所が3Dプリンター製の埋設型枠を使い、フーチング補強の現場の施工日数が15日から8日になった。河川工事で作業期間が限られる点も、旭川と重なる(岡田所長は第5回で、次の現場は工程がさらに厳しいと話している)。

違いは公開されている情報の厚みだ。浅野川橋は発注者が論文で工程と労務を表にし、型枠工の人工が14人から4人に減った一方、クレーンや特殊作業員の計上が増え、工事費が約45%増えたことまで示した。荒木組の階段は、現場の人員とコストの内訳、造形と養生にかかった日数がまだ公表されていない。品質も、どの試験で何を確かめたかはリリースに書かれていない。

Polyuseは2026年6月、施工件数が累計300件を超えたと発表した。事例が増えるほど、工事ごとに比べられる形で実績を残せるかが問われていく。

HuRoC の視点

20年余り前、光造形機で3Dデータを物に引き出す作業は、ロボットの試作のような限られた場面の仕事だった。旭川の堤防工事でこれまで同じ「データから物へ」を担ってきたのは、資本金1億円の地方の総合建設会社と、建機レンタル会社の工場だ。

目を引くのは、これまでの造形でプリンターを買わずに借りている点だ。高価な機械を自社で抱えず、レンタル会社の製作スペースで造って現場へ運ぶ。西尾レントオールは、顧客がCADデータを持ち込めば自由に造形できる場にしたいと話している。FabLabが個人に工作機械を開いたのと同じ構図が、地場の建設会社とインフラの部材の間でも始まっている。

もう一つは順番だ。所長が他社の現場を見に行き、端止めという小さな部材から試し、図面の中で型枠を組みにくい箇所を探して当てていく。階段はその次の一手にあたる。中小の建設会社が自社メディアで手の内を書き残していることも含めて、旭川の工事は次の現場に引き継がれる記録になっている。


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