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工具なしで約5分、現場で腕や手を付け替えるヒューマノイド。東京のO-IDがプレシードで約2億円

東京のO-IDが2026年9月24日、プレシードラウンドで120万ドル（約2億円）を調達した。Tawani Ventures、Hustle Fund、Techstarsが参加。主要モジュールを工具なしで約5分で着脱し、故障した機体をメーカーへ送り返さずにライン上で直す設計で、サプライチェーンは100%国内で組む。資金は試作機を量産に移す準備に充てる。

HuRoC 編集部
編集部 · HuRoC

ヒューマノイドの腕や手のモジュールを外して、別のものに付け替える。それを工具を使わず、現場で約5分で済ませる。東京のスタートアップO-IDが開発するのは、生産ラインで故障した機体をメーカーへ送り返さず、その場で修理できることを設計の出発点に置いた人型ロボットだ。

O-IDは2026年9月24日、プレシードラウンドで120万ドル（約2億円）を調達したと自社ブログで発表した。参加したのはシカゴのTawani Ventures、Hustle Fund、Techstarsの3者。英語版を含め、発表にはリード投資家も評価額も書かれていない。

9つ以上のモジュールで組む、身長172cmの機体

公式サイトは、機体を「ひとつのボディ。交換可能なモジュール。」と説明する。参考値として示された仕様は、身長172cm、重量70kg、可搬重量16kg、30自由度、モジュール9点以上、稼働時間24時間365日。注記には「仕様は参考値 — 詳細なデータシートについてはお問い合わせください」とある。

モジュールの名前も並んでいる。HEAD、TORSO.CORE、SHOULDER、ELBOW、FOREARM、DEX.GRIP（手）、HOLONOMIC .BASE。最後の名前からは、下半身が全方向に動ける移動台座であることがうかがえる。サイトは「モジュールの交換で、現場修理・交換可能」「手を交換してカスタマイズ」とうたい、用途には製造ラインの組立・工程間搬送、倉庫のケースピッキング、人が立ち入りにくい場所での点検の3つを挙げる。

O-IDの共同創業者2人と、白い外装の両腕を備えた機体の上半身（Techstars 公式ブログより）

投資家の1社であるTechstarsの発表は、もう少し中身に踏み込む。関節・四肢・演算ユニットをホットスワップ（稼働状態のまま差し替え）でき、搭載したセンサーで部品の摩耗を監視して、故障が近い部品を見つけて、止まる前に交換部品を発送するという。モジュール式コネクタ技術については米国で仮特許を出願済みだ。

創業は2025年、東京。CEOのスティアン・ヤコブセン氏はノルウェー出身で以前はサイバー防衛の仕事をしていた。CTOのサイモン・ゴルムゾフ氏はオランダ出身の機械系ロボットエンジニアで、産業用ロボットの分野で長く働いてきた。2人は早稲田大学で出会い、Techstarsの東京アクセラレーター（2025年）に参加した。

止まれば穴を埋める人がいない。人手不足から逆算した保守設計

O-IDが設計の理由に挙げるのは、日本の人手不足だ。発表では、リクルートワークス研究所の推計として不足が現在300万人、2040年に1,100万人へ広がるとし、機械が止まればその穴を埋める人手はいない、と書く。

Techstarsの発表は、既存の汎用ヒューマノイドでは部品ひとつの故障で機体全体が数カ月使えなくなりうる、と問題を整理する。壊れた部分だけを抜いて差し替え、稼働率を交換のしやすさで稼ぐ考え方だ。資金の使い道は、最初のロボットを試作から量産へ移すこと。当初は日本の自動車製造と物流を対象にし、その後ほかの産業と米国へ広げる計画で、米国への出荷を見据えて国防権限法（NDAA）の要件を満たす設計にしているという。

ほかのヒューマノイドは、壊れたらどう直しているか

Unitreeの国内正規代理店であるGMO AI&ロボティクス商事は、診断機器と代替機を積んだ保守車両「GMOヒューマノイド救急車」を走らせ、現場で直らない機体は修理拠点へ運ぶ。Unitreeの販売後規約は、平地での転倒による損傷などを無償修理の対象外としている。直すのは代理店とメーカーの技術者だ。

Agility RoboticsがSECに出した書類では、財務諸表の注記でロボット本体と四肢の減価償却期間が約3年とされていた。O-IDの設計は、摩耗した部位だけを入れ替えて機体を使い続ける発想と読める。

一方で、交換を現場の作業にすれば、別の論点が出てくる。工場はどれだけ予備モジュールを持てばいいのか。差し替えた後の位置合わせやキャリブレーションは誰がどう確かめるのか。人の近くで働く人型ロボットの安全規格は、ISO 25785-1がまだ委員会原案の段階にある。Techstarsは「現行の産業安全規格を満たす」と書くが、どの規格かは示していない。

公表されているのはここまで

価格、出荷時期、量産の台数目標、5分での着脱を示す映像や第三者の検証は、現時点で公開されていない。Techstars東京アクセラレーターのマネージングディレクター、Yuki Shirato氏は、今回の調達と「日本のメーカーとの共同研究」を前進の一歩と評価したが、相手の社名は出ていない。

公式サイトの「パートナーと投資家」欄には、ジヤトコ、住友電気工業、NVIDIA、JETRO、東京都、Google for Startups、Plug and Play、産業向け3Dプリンターを扱う横浜の企業（リンク先の3dpc.co.jpは現在「株式会社MadeHere」名義）などへのリンクが並ぶ。出資か共同研究か支援かといった各社との関係は書かれていない。「サプライチェーンは100%日本国内」という説明の内訳、たとえばアクチュエータや減速機、演算ユニットをどこから調達するのかも、今後の開示を待つ部分だ。

HuRoC 視点：直せるロボットは、町工場の仕事になる

20年前の研究用ヒューマノイドは、研究室で1体ずつ組まれ、壊れれば作った本人たちが直すものだった。量産の時代に入って、ヒューマノイドは「メーカーに送り返す製品」になりつつある。O-IDが試みているのは、その中間に「現場で付け替える部品」という層を挟むことだ。

この層は、作る側から見ると仕事の入口でもある。外装やブラケット、ハンドの指先、治具。規格化されたコネクタの先にあるモジュールなら、精密加工や3Dプリントを得意とする中小の工場が関われる余地が生まれる。NSKとアトムのMOUのように部品メーカーが国産機に入り込む動きも出てきた。HuRoCが大田区と共有した構想も、部品加工を工場間で回す「仲間まわし」の町工場網を、ヒューマノイドの試作や小ロット製造につなぐことを掲げている。

課題は、モジュールの接点をどこまで開くかだ。手を交換してカスタマイズできるとうたう以上、そのインターフェースの仕様が外部のつくり手に公開されるかどうかで、O-IDの機体が「直せる製品」で終わるか、「改造できる土台」になるかが分かれる。仮特許を出したコネクタの次の一手を見ていきたい。

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